全国スキル調査

 ITスキル研究フォーラム(iSRF)では、1年に1度(概ね夏季)Web上でスキル調査を実施しています。
 組織内でIT利活用に携わる方、DX推進に携わる方、情報システムやソフトウェア、各種デジタル技術の設計・開発・運用に携わるエンジニアやマネージャーの皆さんが無料で自由に参加できます。
 調査の診断結果から自分の強みと弱みを客観的に把握でき、今後のキャリアアップに役立てていただくことができます。また、企業においてもIT利活用を推進していくための基礎データとして活用していただけます。
 また、大学、研究機関などには、ご希望に応じて調査の分析データを提供することができます(個人情報は含みません)。詳しくは、事務局(E-mail: )までご相談ください。

バックナンバー 

2019年 調査レポート  

(2019年12月24日掲載)

今年の全国調査の結果を集計したレポートをご覧いただけます。

REPORT » 全国スキル調査レポート (PDF形式) 

REPORT » デジタルトランスフォーメーション(DX)実態調査レポート (PDF形式) 

※「DX実態調査ワーキンググループ」による分析結果は活動報告書に盛り込まれています(こちら

雑誌/メディアへの記事掲載 

調査結果についての記事が雑誌「日経コンピュータ」2019年12月26日号(28~41ページ)に掲載されました。

また、調査結果についての記事が日経BPのWebサイト「日経xTECH」に掲載されています。下記のリンクからご覧いただけます。

タイトル DXの実態、技術者・経営層1500人調査

※ 閲覧の際に、当該メディアの会員登録が必要な場合があります

※ 上記内容は、雑誌『日経コンピュータ』2019年12月26日号 28~41ページと同じです


2019年 開催概要

※ 2019年の全国スキル調査は終了しました。次回の参加をお待ちしております。

名 称第18回 全国スキル調査 2019
開催期間2019年6月17日 ~ 8月18日
対象者情報システムやソフトウェア、各種デジタル技術の設計・開発・運用に携わるエンジニアやマネージャー、組織内のIT利活用部門の担当者の皆さん
内 容

スキル調査

 ソフトウェア開発、プロマネ、情報セキュリティからIoT/AIにいたるまで、様々な役割のスキルが一度にわかるスキル調査を実施します。
 今まで、そしてこれからもエンジニアが担う役割に加え、DX時代を踏まえた新興分野もカバーするスキル診断が盛り込まれています。
 診断は約30分で完了します。ぜひ参加していただき、どんな知識や技術が必要とされるかを知って、これからの仕事に役立ててください。

スキル調査2019

 一回のスキル診断で、以下の役割全てについてのスキルレベルを判定できます。

役割区分説 明
1ISストラテジスト企業の経営戦略と整合したIT戦略・計画の策定と評価およびITガバナンスの推進を行う。IT戦略・計画の策定にあたっては、担当事業のビジネスの側面から、各事業部門の企画担当・IT化担当と協業し、事業部門のITに関するニーズを把握・分析し、適切なITソリューションの企画・提案する。策定したIT戦略の投資効果、顧客満足度に責任を持つ。
2システムアーキテクトビジネス環境の変化や情報技術の進展を捉え、ビジネス戦略を実現するために情報システム全体の品質(整合性、一貫性等)を保ったITアーキテクチャを設計する。
3プロジェクトマネージャ プロジェクトマネジメント関連技術、プロジェクトの提案、立上げ、計画、実行、監視コントロール、終結を実施し、計画された納入物・サービスとその要求品質・コスト・納期(QCD)に責任を持つ。活動領域として、戦略的情報化企画(課題整理、分析)、システム設計、開発、システム構築、および運用、保守の管理・統制を実施する。
4ソフトウェア開発スペシャリスト汎用業務(基幹系)や個別業務において、アプリケーションやミドルウェア開発、およびパッケージ導入に関する専門技術を活用し、ソフトウェアの設計、開発、導入(開発サービスのユーザー環境本番テスト)を実施する。構築したアプリケーションの品質(機能性、回復性、利便性等)に責任を持つ。
5基盤スペシャリストハードウエア、基本ソフトウエア/ミドルウェア、ネットワーク、システム管理、セキュリティに関する専門技術や最新動向を把握・活用し、顧客環境に適切なシステム基盤の導入、カスタマイズ、保守を実施する。また、構築したシステム基盤の性能・品質・可用性・信頼性などに責任を持つ。
6運用スペシャリスト運用および保守(ソリューション運用(システムおよび業務))を主な活動領域とし、情報システムの効果最大化のために、安定的・効率的にシステム運用することに責任を持つ。
7情報セキュリティアーキテクト強固なセキュリティ対策が求められる情報システムのアーキテクチャの設計を担う役割。システムの企画・開発・構築・運用の各工程において、情報セキュリティ対策が十分に機能し、維持されることを担う。
8品質保証マネジメント全社または組織としての品質標準を定め、関係組織への導入、および品質向上に向けた取組の維持・改善を行う。
9エッジ/組込みエンジニア
  • 業務用途ごとに、あるいは業界に求められるサービスの特性に応じて、開発期間、開発コスト、製造コスト、運用コスト、機能、信頼性、継続性のトレードオフを踏まえたデバイス設計を行う
  • サービスの継続的改善を目的とした開発プロセスを実現するための環境を選定し、それを利用した開発ができる役割
  • デバイスだけでなく、ネットワーク、クラウドの動向を把握し、それを踏まえた上で適切な技術を選択、実装する
10ネットワークスペシャリスト
  • デバイス数や設置場所、またデバイス間の直接通信といった要件または実績からトラフィックパターンを導き出し、最適な通信方式や設備、コストを提案、実装し、運用開始後はモニタリングにて改善する
  • 顧客のビジネスやアーキテクチャ設計を基にセキュリティエンジニアが分析したセキュリティ・リスクの中から、ネットワークによる対策が最適であるものを見極め、実現する
11データサイエンティスト
  • データを活用し、分析手法を駆使し、成果に繋がるビジネスモデルや業務改善のための示唆を提言する
  • 収集されたデータを分析しやすい形に加工し、様々な統計分析手法、モデリングやシミュレーションを業務に適用する
12AIプランナー現場で活用できるようなUI・業務設計をおこない、周囲との調整(PM)を行う
13AIアナリストデータとライブラリなどを利用して、AIの構築や統計を駆使し、企画側にとって有用な知見・示唆を生み出すために、問題を解き明かす
14AIシステムエンジニア学習モデル済みモデルなど構築されたAIを活用し、企画されたビジネスで利用できるよう周辺技術とあわせてシステムに実装する

アンケート(必須)

 エンジニアの意識や、今後の動向を知る目的で実施(※エントリー後に表示)
  • 自社のDX推進に関する意識/認識について
  • 現在の仕事のやりがいについて
  • 今後どのようなキャリアを積みたいかについて
  • その他

その他の調査(任意)

※スキル診断完了後に利用可能

ストレスチェック
心の健康状態がわかります。厚生労働省の基準に加え、ストレス耐性などのメンタルヘルスのチェックができます。
職場環境調査
職場の環境は、やる気や満足度に影響します。職場の環境を客観的にチェックできます。
パーソナリティ診断
自分の特徴/タイプが分かる診断
文章チェック
100文字程度の文章を入力すると、読みやすさ、表現テクニックなどをコンピュータで自動解析

参 加無 料
調査サイト ※ 終了しました
主 催特定非営利活動法人 ITスキル研究フォーラム(iSRF)
共 催株式会社 日経BPマーケティング
協 力

※ 趣旨に賛同し、PR/広報について支援してくださる企業、団体

  • 日経コンピュータ
  • 日経XTECH
  • ITLeaders (インプレス)
  • ThinkIT (インプレス)
  • @IT(アイティメディア)
  • MONOist(アイティメディア)
  • BigDataMagazine
  • シスコ
  • 情報処理推進機構(IPA)
  • 情報サービス産業協会(JISA)
  • コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)
  • 日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)
  • モバイルコンピューティング推進コンソーシアム(MCPC)
  • 日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)
  • IT人材育成協会(ITHRD)
  • ITコーディネータ協会
  • スキル標準ユーザー協会(SSUG)
  • ASP・SaaS・IoTクラウドコンソーシアム(ASPIC)
  • 情報処理学会(IPSJ)
  • 全国地域情報産業団体連合会(ANIA)
  • 情報処理学会(IPSJ)


名 称デジタルトランスフォーメーション(DX)実態調査
開催期間2019年7月22日 ~ 8月18日
対象者ものづくり、金融、小売り、流通などさまざまな企業の経営層および管理職層の皆さん
内 容

 今、デジタル技術による企業の変革、「デジタルトランスフォーメーション(DX)」が時代のキーワードとして叫ばれています。しかしながら、DXがデジタル機器の導入ではなく企業の風土・文化、組織の改革、働き方の改革であることが企業の経営層、管理職層に十分に浸透しておらず、また、取り組み実態も明らかになっていません。
 本調査では、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の具体的な取り組みに関する設問について、企業の経営層と管理職層にアンケート形式で回答してもらい、DXの推進実態を明らかにすることを目的としています。

DX実態調査

アンケート

  • eメールによる調査依頼。Web上にてアンケートに回答
  • デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みに等について(13問)
  • 回答者の年齢、業種などの属性について
参 加無 料
調査サイト ※ 終了しました
主 催特定非営利活動法人 ITスキル研究フォーラム(iSRF)