事例レポート

(※ 過去バーションのDSシリーズでの利用事例を含みます)


ITSS-DS事例


NTTアイティ

2005年から「ITSS-DS」を本格導入し、研修計画や人材戦略に活用しているNTTアイティ株式会社。その導入の経緯やちょっとした工夫、また、「ITSS-DS」についての率直な感想などをうかがった。

(前ページからの続き)


職種をいくつでも選べて、どんどん比較できたらもっといいね

岡田 「ITSS-DS」という診断システムについての要望や、率直に言って使いにくいところなどあれば教えてください。

水上 使いにくい点というわけではないですが、今回は、現在の職種、得意な職種、将来してみたい職種という3職種の同時診断のオプションを契約したのですが、これはオプションではなく、もうとにかく「これやってみたい」「あれやってみたい」というのを自由に選んで診断できると良いですね。将来の職種としてではなく、これやってみたらどうなんだろうというぐらいの気持ちで使えると、受診者側の意識っていうか、取り組み方もかなり積極的になる気がするんですよね。

 それ良いですね。自分の適性って分かってるようで分かってない気がしてきました(笑)どんどん診断してみる、すごく良いと思いますね!

プロジェクト構成を要員のスキル特性から評価する仕組みなんてどうか?


水上 ある案件が出てきてプロジェクトを立ち上げることになったとして、そのプロジェクトのスキルバランスを評価したり、顧客特性を考慮した要員調整の機能があったりしたら便利じゃないですかね?例えば5人のチームを作る。いざ人員をリストアップしてみると、この部分のスキルを持った人材がいませんよと教えてくれるようなシステムです。なかなかこういったスキルの隙間って認識するのが難しいと思うんですよね。スキル管理システムとして、サササっと出たらすごい革命だと思うんですけどね。

人材の適正配置にもっと活用していきたい


岡田 では最後に、「ITSS-DS」の診断データを今後どのように活用したいとお考えですか?


「人材の適正配置にもっと活用していきたいよね」

水上 社員のスキル情報は会社の貴重な財産ですが、まだ有効に活用し切れているとは言い難いですね。本当はこういう情報は「どこにどんな人間がいるよ」ということがキチンと整理されていないと。その上で、例えば新しいプロジェクトを立ち上げたい、もしくは、ちょっと一筋縄ではいかない難しそうなプロジェクトに当たったときに「誰を据えれば良いか」といった場面で活用できるといいなと思うのですけれどね。

 プロジェクトだけでなく、部署内の異動・適正配置といったところでも活用したいですよね。わりと人間くさいところで我慢というか最大効果が発揮できていないところってあるのかもしれませんし。

「人材の適正配置にもっと活用していきたいよね」


やはり当面はデータの蓄積


水上 そうですね。そこまで行けば、(「ITSS-DS」を)わりと使えてるなという気はするのですが、まだ、そこまで行ってないですね。使い方の知識そのものがまだ足りてないこともありますが大きくは、やはりデータの蓄積がまだ全然足りないと思ってます。(診断結果にも)かなりブレが出てくると思うので、ある程度数をこなしていって、平均してみて「この辺かな」というところを見つけていかないと。「(スキルが)上がった、下がった」というのをそのまま1年おきに見ていても駄目じゃないかなという気はしています。だから今回もそのプロマネ関連のところが「ちょっと上がったかな」とか思っていますが、「本当にそうなのか」というのを、やはりここ2、3年見ていかないといけないですね。半年に1回やるというのも精度としては良いのかなと考えてもいるんですけどね。まあともかく継続していきたいですね。

─── 本日は、長時間ありがとうございました。

Company Profile

社名 エヌ・ティ・ティ アイティ株式会社
所在地 本社:神奈川県横浜市中区不老町2-9-1 関内ワイズビル 4F
設立 1987年6月3日
資本金 3億円
従業員数 212名 (平成20年7月1日現在)
URL http://www.ntt-it.co.jp
事業内容  技術分野別に事業ユニットとして開発から販売までを責任をもって担当しています。キー技術とそれを応用したシステム製品ごとに分かれたユニットは全部で9つ。それぞれ、10~30名の社員で構成されており、ユニットごとに開発から販売までの一貫した体制を敷いています
  • 映像コミュニケーション事業
  •  ブロードバンドメディア事業
  •  ポータルシステム事業
  •  音声コミュニケーション事業
  •  ヘルスケア事業
  •  システムインテグレーション事業
  •  モバイル/ユビキティタスソリューション事業
  •  先進メディアシステム事業
  •  NTTグループ向け販売事業

※記載内容は記事掲載当時のものです